会計ソフトの費用を経費として計上する場合の勘定科目について

個人事業主が「経理担当者を雇う余裕は無いけど経理はしっかりやりたい」と考えた場合には、会計ソフトを導入して自分で経理業務を行うのが自然な流れでしょう。経理の仕事に追われて本業が疎かになってしまうこともありませんし、手書き帳簿などで起こりやすい計算ミスなども避けられます。

ただし、その会計ソフト自体にもお金がかかる訳ですから、経理処理についてもしっかりと行う必要があります。しかし、ここで気になるのが「会計ソフトの勘定科目って何だ?」ということです。

一口に会計ソフトと言っても、一括買切りの「インストール型」と、月々の利用料金を支払って利用する「クラウド型」に分けられます。同じ会計ソフトでもそういった契約タイプの違いによって勘定科目も変わります。

例えば、インストール型の会計ソフトを導入した場合、この会計ソフトは「消耗品費」の科目に分けるのが妥当です。もちろん、ソフトのクライアント数といった規模が大きくなり、取得にかかった金額次第で固定資産として計上する場合もあります。もしバージョンアップのために有料のパッチを当てるなどの維持にかかる費用は、その都度消耗品費として費用計上すれば問題ありません。

また、クラウド型の会計ソフトは、インターネットを通してソフトを利用することになるので、基本的には「通信費」として利用料を計上します。

勘定科目は、その活動行為にふさわしい名目で、分かりやすく端的に表現することが重要です。会計ソフトを使うにあたっても、このように勘定科目が分かれてしまうほど、複雑なものが多くなってきておりますので、税理士など専門家へ相談しながら正しい処理を行なって欲しいものです。

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